メインメニューを開く

Uncyclopedia β

出版物発売日偽装問題

出版物発売日偽装問題(しゅっぱんぶつはつばいびぎそうもんだい)とは、殆どの書籍や雑誌等で広く行われている発行日の偽装が大きな社会問題に発展し、日本国内における、新聞を除く全ての定期刊行物が一ヶ月に渡って発売を禁止されるに至った事件である。

事件の発端編集

白い恋人赤福船場吉兆の老舗企業が製造日の偽装を続けていた事実が内部告発によって明るみに出た2007年暮れに、とある出版社の元編集員を名乗る人物から、「かつて自らが携わった出版物に記された発行日と実際の発売日が違う」との内部告発が消費者生活センターに寄せられた。この事実自体は、かつて物流体制が今よりも未発達だった頃の慣習として、配送が全国に行き渡るまでの時間を逆算して発行日を前倒しに表記していたものであるが、同センターは「離島を除いては翌々日までに出版物を行き届かせることができる現代において、発行日と発売日が著しく乖離している現状は望ましくない」とする見解を発表した。

この発表に反発したのが週刊時代で、「気が狂ったか消費者生活センター、雑誌発売日"偽装"問題」と題して面白おかしくこき下ろしたことから、両者は業界全体を巻き込んで深刻な対立を見せるようになる。

事件の経過編集

消費者生活センターの言い分は「雑誌の発行日は食品で言えば製造日に相当するもので、発行日と発売日が一致しないのは紛れもなく偽装、古い雑誌をつかまされる可能性のある消費者にとって不利益になる」とするもので、出版業界による「これまで慣例どおりにやってきた。バックナンバーは書店が適切な時期に売り場から下げるため問題ない」との主張に比べ、国民に一定の理解を得る結果となった。

このため、出版業界は発売日と発行日の乖離を是正するため、2008年4月12日、同年9月1日を基準日として、それ以降全ての刊行物において発行日と発売日を一致させることを決めた。この際、月刊誌であれば同じ月発行の雑誌が2種類発生するという事態を回避するため、基準日までに9月1日よりも日付の新しい号を出していた場合は、増刊号という形で発行月などを表記せず発行することも併せて決定した。

しかし、今度は放送業界がこれに噛み付く結果となった。特に強烈な反発を示したのが、モラルを欠く捏造報道や相次ぐスポンサー離脱によって2008年3月30日を以って免許剥奪に追い込まれた東京放送(トンキン放送。略称はT豚S。現在の商号は赤坂ビルマネジメントで、会社清算中)の元社員によって設立された関東放送で、「われわれの事例と同じく雑誌業界には自浄作用がない。出版停止などの措置が必要不可欠」との報道を展開し、新聞各社の論調も次第に出版停止へと傾くことになる。

書店から雑誌が消える編集

副田前総理の急死を受けて当時発足していた第2次蜃気楼(もりよしろう)内閣の杉村太臓総務大臣は2008年5月2日、「やっぱり偽装はマズいですよね。出版停止?もちろん検討課題です」と述べ、暗に出版停止を示唆する発言を行った。しかしこの報道からわずか半月後、「出版の全面停止は国民生活にとってマイナスが多い」と発言を修正、さらに「出版業界もなかなか困っているようですよ。私もこの前とある出版業界の関係者にゴルフに誘われまして。憧れだったんですよね、接待ゴルフ。え、プレー代はもちろん出してもらいましたよ。それが大臣の特権ですから。」とする発言を続けざまに行った。

独特の杉村節からナチュラルに繰り出された収賄の事実にネット上では上を下へのお祭り騒ぎ、杉村大臣更迭から議員辞職、逮捕と事態が進展するうちに、世論も一気に出版物の全面発禁が規定路線となっていった。

この年9月、すべての出版社に向けて営業停止命令が下され、雑誌の発行が全面的に停止された。期間は一ヶ月間で、この発売禁止により大半の雑誌においては増刊号で調整しなくても発行日と発売日が一致することとなったが、業界全体の損害額は数百億円にものぼり、停止命令を受けた出版社の3割が倒産に追い込まれるという史上最悪の疑獄事件となった。


この項目「出版物発売日偽装問題」は、執筆者がクラックをキメていた可能性もありますが、今はまだクソの山です。より愉快にしてくださる協力者を求めています。さぁ、これを見ているあなたも、恥ずかしがらずに書き込んでみよう! (Portal:スタブ)