メインメニューを開く

Uncyclopedia β

UnNews:麻薬一斉合法化へ ASKAの実績を評価

【2013年8月3日 言売売新聞】

政府・自民党が、大麻覚醒剤MDMA脱法ハーブなどの麻薬類を一斉に合法化する方向で検討を開始していることが2日、分かった。最短で2014年4月からの法改正を目指している。

これまで麻薬類は中毒性の高さや後遺症の強さなどを理由に医療用途を除いて違法とされてきたが、「適正に使っていれば煙草同様問題ない」などと合法化を求める声は少なくなく、特に大麻についてはアメリカの世論調査で合法化を求める声が過半数を超え、ワシントン州とコロラド州では1月から大麻の使用が合法化。さらにウルグアイでは1日に大麻合法化法案が下院を通過し、世界で初めて全面合法化される可能性が高まっていた。

日本でもこれまで麻薬合法化を求める声が挙がってはいたが、薬物で刑務所の常連となっている清水健太郎田代まさしなど、一時代を築いた芸能人の変わり果てた姿がメディアで報道される度に世論がトーンダウンしてしまい、合法化に向けた動きが活発化されることはなかった。

しかし、7月にCHAGE and ASKAのASKA(飛鳥涼)が20年以上の薬物愛好者であることが判明したことで状況が一変する。週刊文春東京スポーツによると、1989年に一時的にユニットとしての活動を停止したASKAがイギリスに渡った時にマリファナ(大麻)などを習得。帰国後にはASKAの同級生からMDMAを定期的に購入して常用するようになったという。

ASKAの薬物による覚醒効果は1990年以降のCHAGE and ASKAの大ブレイクに大きく寄与した。ASKAがロンドンで薬物を嗜みながら作ったアルバム「SEE YA」とシングルカットした「太陽と埃の中で」がヒットすると、その次にリリースした「SAY YES」が300万枚の大ヒット。一躍国民的ユニットになった後もアルバム「TREE」やシングル「僕はこの瞳で嘘をつく」などのミリオンヒットを連発し、CHAGE and ASKAの全盛期が到来した。1995年以降はメガヒットこそ無いものの、シングル作品は常に初登場10位以内を記録するなど一線級の人気をキープし続け、2009年1月に無期限活動停止が発表された時は多くの惜しむ声が聞かれた。

その後は2011年東日本大震災を契機にASKAが「震災うつ」を発症した影響で薬物を1ヶ月30グラムも常用するようになるなど一気に廃人化してしまったため、今後の活動再開はほぼ絶望的な状況である。しかし、一時は解散すら囁かれたユニットが復活し、その後約20年にも亘り一線級であり続けた力の源泉がこれらの薬物にあることは明らかであり、これまで「一度でも手を出したら人生終了」という、麻薬の使用を抑制する定番フレーズが間違いであることがASKAの実績を通じて証明されていた。

ASKAの薬物報道は日本全体に衝撃を与え、「24時間寝ないでレコーディングを行っていたのはクスリの力だったのか」「(SAY YESの歌詞にある)『余計な物など無いよね』はMDMAの純度を確認してたのか」などと大混乱をもらたしている。ASKAも逮捕秒読みの段階と言われているが、実際に逮捕してしまうとこれまで何千万枚と売り上げていたCHAGE and ASKAとASKAソロの作品だけでなく、光GENJIの「パラダイス銀河」などASKAが作詞作曲した他の人達の作品も全回収する必要が生じてしまい、そして現在、AKB商法で邦楽界にトドメを刺されてしまったため、業界全体で新たなソフトランディングの可能性を探る必要性が生じていた。

また2006年にCHAGE and ASKAらが出演していた合同ライブ「Point Green Live 2006」を安倍総理が観覧しており、同イベントで「僕らの船長は安倍船長」とASKAが叫んでいたことも合法化を後押しした。最終的にはこの事を高く評価していた安倍総理が「あれだけの人が田代まさしと同列に見做されるのは忍びない。早急に合法化に向けて動くように」と関係閣僚に指示したという。

麻薬合法化は新自由主義論者が主張する政策の1つでもあり、過去にはノーベル経済学賞を受賞したアメリカの経済学者ゲーリー・ベッカー氏とミルトン・フリードマンなどのリバタリアニズム論者が麻薬合法化を主張していた。彼らの主張では酒や煙草と同様に麻薬にも課税を行って税収を増やし、その一部を使ってASKAや田代まさし等の廃人の最期を看取る施設を運営する。さらに、合法化することで北朝鮮暴力団などの危険集団に資金が渡ってしまうことを防ぐことも出来るという。

また自民党の渡邉美樹参議院議員らが掲げている「365日24時間死ぬまで働け」を実現するためには麻薬の存在が必要不可欠でもある。現行法では企業側が従業員を死ぬまで働かせると過労死とみなされ、企業側が多大な賠償金を支払わされるだけでなくブラック企業とレッテルを貼られて世間から集中砲火を浴びる可能性が高いが、麻薬合法化により従業員が過労死しても「薬物中毒死」との区別がつきづらくなるため、過労死認定をゼロにすることが可能になる。またあちこちの企業で同様の殉職劇が繰り広げられることになるため、特定の企業だけがブラック企業と批判されることもなくなり、結果的に「ブラック企業の撲滅」にも繋がるという。

このような「麻薬合法化」を実行に移すことは、フリードマンの掲げる自由主義政策を導入した小泉路線を踏襲するという安倍総理の強い決意の現れでもある。具体的な課税方式などはこれから検討となるが、2014年1月に予定している通常国会に法改正案を提出出来るよう24時間不眠不休で検討を進める。不眠不休で働く検討チームに対して「白い粉」の支給も行われる模様である。

UnNews Logo Potato.png この記事は、バ科ニュースだと主張されています。
でも、私達は気にしませんし、あなたも気にする必要はありません
それとも、あなたはラジオ局か何かの関係者ですか?

外部リンク編集